KEYWORDSキーワードで知るコベルコ科研

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高度専門技術者集団
自動車、航空機、IT機器、家電製品等、エポックメイキングな新製品が世に出る時、実はそこにはコベルコ科研の活躍が隠されています。 具体例としては、関連企業から、これら製品が設計通りの性能を示すのか、あるいは壊れたりしないのか、又、なぜ壊れてしまったのか等、様々な技術的課題や問題の相談が、寄せられます。コベルコ科研はこれらの課題・問題に対し、材料評価、強度試験や耐久試験、シミュレーション、試作、新素材開発等あらゆるアプローチで取り組み、技術課題解決・問題解決を提供するソリューションサービスを行っています。 そのため、コベルコ科研には、高度な課題に挑戦する、材料・機械・物理・化学分野等の専門家が集まっており、内、博士号の取得者は60名を超えています。
加えて、入社後、社会人ドクター取得支援にも積極的に取り組んでいます。又、ベテラン社員のサポートのもと、若手が主体となってチャレンジする風土が根付いており、若手社員を技術のスペシャリストとして育成することにも力を注いでいます。
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ものづくりのプロの相談役
メーカーには自社の製品を通じてものづくりを行っている技術者の方々がいらっしゃいます。
コベルコ科研はその道の技術に通じたプロフェッショナルが抱える様々な課題に応えるソリューションサービスとして、課題や潜在ニーズの把握、解析手法の選択、問題の本質を解析、解決策の提示までをワンストップでご提供できることを最大の強みとしています。
単に結果を提示するだけなく、実験の立案から評価まで、研究・開発・生産までの技術的課題にお客様と二人三脚で取り組んでいます。
だれが言い出したか分かりませんが、メーカーの専門家から頼りにされる「ものづくりのプロの相談役」として高い評価を受けています。
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コベルコグループ

コベルコ科研は1979年に神戸製鋼所より、分析・試験業務を分離、総合試験研究会社として発足しました。そして現在、神戸製鋼グループの一員として、以下のポイントを軸にビジネス展開しています。

  • POINT 01独立事業会社として収益をあげています。神戸製鋼所以外のビジネス=外販比率(全受注高の内、神戸製鋼所以外の受注割合)は約7割となっています。
  • POINT 02高い技術を誇る神戸製鋼所の材料素材系事業を、分析・解析業務を通じて支えています。
  • POINT 03神戸製鋼所の技術開発部門との共同研究なども行い、パートナーとして幅広い業務を行っています。
  • POINT 04神戸製鋼グループ内でも、将来重要になるエネルギー資源関連などの成長分野に関わりビジネスを展開しています。
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スキルを高める100講座
高度な専門知識を習得できる豊富な研修体制もコベルコ科研の特色です。技術者のスキルを高めるために行う「専門技術研修」と社会人としての総合力を養う階層別研修や課題別研修などの「一般教育研修」があります。「専門技術研修」は当社のOB等研究者を講師に招き、分野別に多くの講座を開設しています。当社の従業員であれば誰でも、講義を受けることが可能です。学生時の専門知識だけでは実社会では足りません。足りない知識を補うためにも、積極的に活用してもたらいたい制度です。
「一般教育研修」は新入社員研修やOJTを中心とする入社3年間の研修、中核社員研修,リーダー研修,マネージメントおよび財務などの階層別の研修に加え、様々な課題別研修などの教育体系を構築しています。
(実績:2017年度は108講座 講座開催回数486回開催、延べ1,642名が参加)

専門技術研修

基礎講座・応用講座 [鉄鋼分野]15講座
[材料分野] 27講座
[機械分野] 18講座
[エレクトロニクス分野] 12講座
[化学分野] 9講座
[計測技術] 4講座
[共通分野] 10講座
[管理技術] 2講座
資格講座 [非破壊検査]
技能士講座 [金属材料試験]
[金属熱処理]
[化学分析]
通信教育 [基礎科目]9科目
[共通科目]18科目
[部門科目]42科目
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+ものづくり
コベルコ科研はお客様のものづくりを支援するだけでなく、自らもものづくりを手がけるメーカーとしての側面も持っています。液晶ディスプレイ、有機ELディスプレイ、タッチパネル、光ディスクなどの製造に欠かせない薄膜ターゲット材の製造、そして実は半導体製造装置の設計等も手がけています。
これらは製品として納入するだけでなく、分析解析等で培ったソリューションノウハウとあわせて提案を行うことで差別化を行っています。
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福利厚生の充実

神戸製鋼グループならではの充実した福利厚生を整えています。
一例を紹介します。

■寮・社宅制度:
入居者対象条件を満たす場合、独身社員は35歳まで「寮制度」を利用できます。一定の条件内で希望の物件を見つけ、その物件を会社が借り上げます。通常、1.5万円/月~2万円/月位の個人負担で済むよう設計しており、また結婚後は10年間「社宅制度」も利用できます。(世帯主の場合)

■その他:
給食制度、財形貯蓄制度、教育融資制度、各種団体保険、保養所利用制度(淡路島、湯布院)、育児休業、介護休業制度などを整備しています。

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ワークライフバランス

~ 従業員の就業継続・活躍支援を中心に ~

■育児休業
・育児休業取得可能期間を満3歳までとし、法律(満2歳まで)よりも長く設定
・育児休業を経て、職場復帰する社員はほぼ100%
→育児休業明けの社員
・男性社員の育児休業取得実績あり
■育児休業からの早期復帰支援補助金制度
■キャリア継続休暇制度
配偶者との同居を維持・実現するために、会社の正常な業務に一定期間従事できないと会社が認め、かつ会社が定める一定の条件を満たした者に対し、3年間を限度として休職を認める制度
■再雇用エントリー制度
結婚、育児、介護、配偶者の転勤等の事情により退職した者で、その後の事情変更により、当社への再雇用を希望する者について、当社の再雇用ニーズとのマッチングを検討する仕組み